内容へスキップ
top > 経営ペディア > 経営のヒント > 【社長必見!】三大疾病だけじゃない!九大疾病で社長が働けない時 どうする
経営のヒント

【社長必見!】三大疾病だけじゃない!九大疾病で社長が働けない時 どうする

  • 専門家に聞く

この記事は6分で読めます

長期にわたり社長が働けなくなったら、会社はどうなるのか。就業不能保険に詳しい保険ジャーナリスト森田直子さんに、経営者が働けなくなった場合のリスクやその備えについてシリーズで解説いただきます。


三大疾病や九大疾病と言われる「生活習慣病」で経営者が働けなくなった時、会社や従業員はどうなるのか…?


経営者や事業主の方には是非考えてほしい。とは言え、生活習慣病に罹患するリスクは本当に高いのか?と疑問のある人もいるのでは。


そんな声に応えて、実際の罹患率や人数、治療期間などのデータを紹介し、その上で、経営者が生活習慣病で働けなくなった時でも、会社や就業員達を守るために必要な保険選びのポイントをお知らせする。

 

生活習慣病になる人はどのぐらいいるのか?

生活習慣病とは、食事や運動・喫煙・飲酒・ストレスなどの生活習慣が深く関与し、発症の原因となる疾患の総称である。

 

日本人の三大死因として「悪性腫瘍(がん)」「脳血管疾患」「心疾患」があるが、この「三大疾病」が代表的な生活習慣病となる。また脳血管疾患や心疾患の要因となる「糖尿病」や「高血圧症」を加えて「五大疾病(五大生活習慣病)」とも言われる。他にも、慢性腎臓病や肝疾患、動脈硬化症、脂質異常症など生活習慣病には多くの種類がある。

 

生活習慣病は、死亡要因となったり、重篤な症状になり長期治療が必要となったりする可能性が高い疾病である。そんな生活習慣病であるが、実際に、これに罹患する人はどのぐらいの割合でいるのだろうか。

 

これを知る手掛かりとして、厚生労働省白書にある「100人で見た日本(令和2年版)」というデータが参考になるので紹介する。これは、生活習慣病のうちの五大生活習慣病に罹患する人が、日本人100人中でどのぐらいいるのか、という数値である。

 

100人中の生活習慣病患者数(100人で見た日本より)

table1.png

五大生活習慣病全体の合計では100人中で14.1人の患者数となる。つまり全人口で見ると14.1%の人が五大生活習慣病に罹患するということになる。これは比較的高い確率と考える方が現実的と言える。

 

また次の表は、厚生労働省のデータから、主な傷病別の総患者数を多い順に並べたものである。「生活習慣病」の多くが、上位を占めていることがわかる。

主な傷病の総患者数 (■は生活習慣病)

table2.png

  • :総患者数は、表章単位ごとの平均診療間隔を用いて算出するため、男と女の合計が総数に合わない場合がある。

「がん」だけじゃない!治療が長期化する生活習慣病の現状

次に、治療期間についてのデータを見ていこう。 長期治療を要する病気の代表と言えば「がん」が知られている。しかし、治療が長期化したり高額な医療費がかかったりする病気は、なにも「がん」だけではない。

  

厚生労働省のデータから、入院が長期化しやすい疾病を、平均入院日数が多い順に並べてみると、やはり多くの生活習慣病が上位を占める。

疾病別平均入院日数 (メンタル疾患と認知症を除く)

 table3.png

 

上位は、脳血管疾患と慢性閉塞性肺疾患(COPD)、そして高血圧や糖尿病、肝疾患、心疾患などの生活習慣病も上位を占めている。

 

またグラフでは下から2番目に「胃の悪性新生物(がん)」があり入院日数19.2日とある。実は悪性新生物(がん)の入院日数は「がん全体」でも平均入院日数17.1日と、他の生活習慣病に比べて比較的短い傾向がある。しかし、「がん」の現在の治療方法は通院治療が中心であるため、通院期間も含めると実際の治療期間はやはり長期に渡る。

 

他の疾病についても、退院後にすぐに以前と同じように働けるようになるわけではなく、手術を伴う疾患などはとくに退院後も自宅療養期間を必要とする場合も多い、ということも知っておいてほしい。

  • 上記のグラフは主に生活習慣病の入院日数をグラフ化しているため、メンタル疾患と認知症についてはデータから外しているが、これらの平均入院数を見ると「統合失調症型障害及び妄想性障害(メンタル疾患)531.8日」、「血管性及び詳細不明の認知症349.2日」、「アルツハイマー病252.1日」、「気分[感情]障害(躁うつ病を含む)113.9日」と、メンタル疾患や認知症の入院日数は高齢者層を中心に非常に高くなっている。

会社を守る!生活習慣病対策に向けた経営者の保険選びのコツ

経営者が生活習慣病になるリスクは、他の経営者以外の立場の人たちと比べてどうだろうか。それぞれの環境によって異なるとは思うが、日頃から身を粉にして頑張る中小企業経営者にとって、生活習慣病のリスクは低いとは言えないのかもしれない。

 

そんな頑張る経営者に必要となる、生活習慣病に備える保険選びの最初のポイントとは、『なるべく給付条件の範囲が広い保険商品を選ぶ』ということが望ましい。三大疾病だけでなく五~九大疾病にも備えられるのか、などが重要となる。

 

保険で備えたい生活習慣病の例

がん、急性心筋梗塞、脳卒中、慢性腎臓病、肝疾患、糖尿病、高血圧性疾患、その他の生活習慣病(動脈硬化症、脂質異常症など)

2つ目の保険選びのポイントは『給付となるタイミング』である。生活習慣病に備える保険商品は、商品によって、給付条件やタイミングが疾病ごとに異なっているからだ。なるべく早く受け取れるものや、長期的に受け取れるものなどが、よりふさわしいと言える。

【いつ給付金が受け取れるのか?給付のタイミングの違い】

 

  • 入院した時に給付される・・・商品によって日帰り入院でも給付されるもののほか、20日以上など一定日数の入院継続が必要な商品もある
  • 手術をした時に給付される・・・疾病によって異なる点に注意
  • 一定期間就業不能状態が継続した時に給付される・・・一時金が給付されるものと、その後も継続的給付されるものなどがある

 

3つ目のポイントとして、経営者は『当面の運転資金などを保険で準備』する方が望ましい、ということがある。社長が入院や手術で会社不在となることで、たちどころに事業存続が厳しくなるというケースもあるからだ。そのため、会社を維持するための対策となり、加えて、もしも自分が復帰できない場合の事業承継についても対策できるように、ある程度の『高額保障の設定が可能であるか』ということも重要なポイントとなる。


こうした運転資金の確保や事業承継対策という点が、個人の保険選びとの大きな違いでもある。経営者は、会社の維持や従業員の生活を守ることまで責任を背負っているからである。


最後のポイントとして、『前倒しや一括受け取りなどで、早めにまとまった給付金を受け取れるか』ということも、保険選びの重要な要素となる。社長が長期治療で不在となった時に、すぐに対策がとれないことで会社存続に影響が出る可能性もあるからである。


最後に、経営者のための生活習慣病リスクに備える保険選びのコツについてまとめるので、参考にして頂ければと思う。

 

経営者のための、生活習慣病対策の保険選びのポイント

  • がんや、三大疾病だけでなく五大疾病や九大疾病など広いリスクに備えられる保険を選ぶ
  • 給付のタイミングの違いを確認し、早く受け取れるものや、長期的に受け取れるものを選ぶ
  • 会社存続のための運転資金対策や事業承継対策となるような高額保障設定できるものを選ぶ
  • 前倒しや一括受け取りなど、早めにまとまった給付金を受け取れるものを選ぶ

L1120158-02.jpg

森田 直子(もりたなおこ)

保険ジャーナリスト。経済誌や業界誌、保険・マネー情報WEBサイト、保険会社のご契約のしおりなど、保険に関する執筆実績多数。講師業など幅広く活動。

保険営業としての経験もあり、現場知識に強く、また2人の子を育てる母親として庶民感覚を重視したわかりやすい文体に定評がある。著書に『あなたの保険は大丈夫?』(ダイヤモンド社刊)、『就業不能リスクとGLTD』(保険毎日新聞社刊)など。保険業界メールマガジンinswatch発行人。

  

 ※  本ページに記載されている情報は2021年7月21日時点のものです



    • エヌエヌ生命の法人向け保険のご提案 「就業不能保障保険」は こちらから
    • エヌエヌ生命が提案する事業継続に必要な5つの資金「かうじそふ」は こちらから

  


NN_Picto_D_sympathy_rgb.svgこの記事は参考になりましたか?

  •