【社長必見！】三大疾病だけじゃない！九大疾病で社長が働けない時 どうする

長期にわたり社長が働けなくなったら、会社はどうなるのか。就業不能保険に詳しい保険ジャーナリスト森田直子さんに、経営者が働けなくなった場合のリスクやその備えについてシリーズで解説いただきます。

三大疾病や九大疾病と言われる「生活習慣病」で経営者が働けなくなった時、会社や従業員はどうなるのか…？

経営者や事業主の方には是非考えてほしい。とは言え、生活習慣病に罹患するリスクは本当に高いのか？と疑問のある人もいるのでは。

そんな声に応えて、実際の罹患率や人数、治療期間などのデータを紹介し、その上で、経営者が生活習慣病で働けなくなった時でも、会社や就業員達を守るために必要な保険選びのポイントをお知らせする。

生活習慣病とは、食事や運動・喫煙・飲酒・ストレスなどの生活習慣が深く関与し、発症の原因となる疾患の総称である。

日本人の三大死因として「悪性腫瘍（がん）」「脳血管疾患」「心疾患」があるが、この「三大疾病」が代表的な生活習慣病となる。また脳血管疾患や心疾患の要因となる「糖尿病」や「高血圧症」を加えて「五大疾病（五大生活習慣病）」とも言われる。他にも、慢性腎臓病や肝疾患、動脈硬化症、脂質異常症など生活習慣病には多くの種類がある。

生活習慣病は、死亡要因となったり、重篤な症状になり長期治療が必要となったりする可能性が高い疾病である。そんな生活習慣病であるが、実際に、これに罹患する人はどのぐらいの割合でいるのだろうか。

これを知る手掛かりとして、厚生労働省白書にある「100人で見た日本(令和２年版)」というデータが参考になるので紹介する。これは、生活習慣病のうちの五大生活習慣病に罹患する人が、日本人100人中でどのぐらいいるのか、という数値である。

五大生活習慣病全体の合計では100人中で14.1人の患者数となる。つまり全人口で見ると14.1％の人が五大生活習慣病に罹患するということになる。これは比較的高い確率と考える方が現実的と言える。

また次の表は、厚生労働省のデータから、主な傷病別の総患者数を多い順に並べたものである。「生活習慣病」の多くが、上位を占めていることがわかる。

次に、治療期間についてのデータを見ていこう。 長期治療を要する病気の代表と言えば「がん」が知られている。しかし、治療が長期化したり高額な医療費がかかったりする病気は、なにも「がん」だけではない。

厚生労働省のデータから、入院が長期化しやすい疾病を、平均入院日数が多い順に並べてみると、やはり多くの生活習慣病が上位を占める。

経営者が生活習慣病になるリスクは、他の経営者以外の立場の人たちと比べてどうだろうか。それぞれの環境によって異なるとは思うが、日頃から身を粉にして頑張る中小企業経営者にとって、生活習慣病のリスクは低いとは言えないのかもしれない。

そんな頑張る経営者に必要となる、生活習慣病に備える保険選びの最初のポイントとは、『なるべく給付条件の範囲が広い保険商品を選ぶ』ということが望ましい。三大疾病だけでなく五～九大疾病にも備えられるのか、などが重要となる。

２つ目の保険選びのポイントは『給付となるタイミング』である。生活習慣病に備える保険商品は、商品によって、給付条件やタイミングが疾病ごとに異なっているからだ。なるべく早く受け取れるものや、長期的に受け取れるものなどが、よりふさわしいと言える。