NN相場が急変した際にご確認いただきたいこと
変額保険等、長期にわたる資産運用を旨とする商品を保有されている際には、短期的に市場が大きく動いたとしても必ずしも慌てる必要はありません。
短期的に相場が動いた時にこそ、以下の点について、今一度ご確認ください。
長期的な視点での資産運用を行うことで、短期的な相場の変動を吸収できることが多い
例えば2008年の世界金融危機の2007年12月末から2008年12月末までの値動きを見ると、日経平均で-42.1%、米国株の代表的な指標であるS＆P500 では-38.5%でした。
その後５～７年ほどかかってはいますが、いずれのマーケットも回復の傾向を示しています。
図１ 出典：Bloombergのデータよりエヌエヌ生命が作成。1999年12月を100として各マーケットの値動きを示しています。
※日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。また、S＆P500はS＆P Globalの著作物です。
図１ 出典：Bloombergのデータよりエヌエヌ生命が作成。1999年12月を100として各マーケットの値動きを示しています。
※日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。また、S＆P500はS＆P Globalの著作物です。
資産の分散によってリスクを一定程度コントロールすることが可能
国内株式だけ、または外国株式だけでの運用に比べて、債券を運用資産に組み入れたポートフォリオを組むことで、リスクを一定程度コントロールすることが可能になります。ご自身にあったリスクリターンの組合せを見つけていただくことが重要です。
図２
- 上図は、各資産のリスク・リターンをイメージ化したものです。
- Copyright©2024 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社 著作権などすべての権利を有する同社から使用許諾を得ています。
- データについて詳細はこちらをご確認ください。
図２
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資産保全の手段としては、マネー型特別勘定への一部資産の移転も選択肢に
（※マネー型特別勘定が設定されている場合）
商品によっては円建てのマネー型特別勘定が設定されています。その場合、近々の資金ニーズなどで運用資産の保全を重視したいときには、積立金をマネー型特別勘定へ移すことで、市場の変動リスクを緩和することが可能です。
積立金の移転については商品によって条件がありますのでご契約のしおりや約款でご確認ください。
マネー型：
主に短期公社債や短期金融商品に投資し、特別勘定資産の安定的な収益の確保を目指すことが多いです。円建て以外のマネー型もありますが、為替リスクを避けて資産保全をしたい、という場合には円建てのマネー型を選ぶようにしてください。
マーケットの先行きが読みにくい局面で資金を一時的に退避させる目的でご利用いただけます。
なお、諸費用の控除などにより積立金が減少することがありますので、ご注意ください。
ご自身の運用に関する考え方や状況を再確認いただき、最善の選択をしていただければと思います。
もちろん、商品を購入された代理店にご相談をいただければ、丁寧にご説明させていただきます。
なお、運用先の変更については、マイページやNN LinkといったWebサービスを通じたお手続きも可能です。
弊社コールセンターでもお手続きの受付は可能ですのでご連絡ください。
エヌエヌ生命サービスセンター
0120-521-513
平日9:00~17:00（土・日・祝日および12/31~1/3を除く）
- お客さまからのお問い合わせ等に対する適切な対応を行うため、通話を録音させていただいております。
- お電話をいただく際は、証券番号またはお客さま番号をご用意いただくと、スムーズにお手続きいただけます。
図２のデータについて
各使用インデックスについては以下のとおりとなります。
〈出所〉 国内株式：Morningstar国内株式指数、米国株式：Morningstar米国株式指数（グロス、円ベース）、欧州株式：Morningstar欧州株式指数（グロス、円ベース）、国内債券：Morningstar国内債券指数、外国債券（除く日本）：Morningstarグローバル国債指数（除く日本）（グロス、円ベース）、債券重視型：国内株式10%、米国株式15%、欧州株式5%、国内債券50%、外国債券20%保有したポートフォリオ、毎月末リバランス。バランス型：国内株式15%、米国株式25%、欧州株式10%、国内債券25%、外国債券25%保有したポートフォリオ、毎月末リバランス。株式重視型：国内株式25%、米国株式40%、欧州株式15%、国内債券5%、外国債券15%保有したポートフォリオ、毎月末リバランス。リターンは全て利子・配当込みグロス・リターン。外貨建て指数は、為替ヘッジなし。
運用コスト：Morningstar Direct
- 各モデルポートフォリオの期待リターンとリスク（標準偏差）は、イボットソンが推計した2024年3月末基準の推計値であり、将来の運用成果の獲得を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の実際の資産額が記載のグラフの範囲に収まることを保証するものではありません。
- 運用コストとして2023年12月末時点のイボットソンの分類に基づく各資産の平均信託報酬率（日本籍公募投信の信託報酬の純資産総額加重平均値）を、全期間に対して控除しています。
運用コスト（年率）：国内株式：1.0%、米国株式：0.9%、欧州株式：1.7%、国内債券：0.5%、外国債券：0.9％ - 税金、およびリバランスに係る費用などの取引コストは考慮していません。利息・配当などは再投資したものとして計算しています。
- 過去のパフォーマンスは将来のリターンを保証するものではありません。
- この資料にある指数はそれ自体運用商品ではなく、直接投資することはできません。
- この資料に運用実績を表示している場合は、過去の実績またはシミュレーションによるものであり、将来の運用成果の獲得を示唆あるいは保証するものではありません。資料上に図表などで、将来時点に関する計算結果や数値を例示している場合は、仮想的な特定の条件のもとでの計算結果や数値の例示を目的としています。この資料に記載されている情報、データ、分析、レポート、意見は、2024年6月25日時点のものであり、将来予告なしに変更する場合もあります。
- Copyright©2024 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社と記載のあるコンテンツは、イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の著作物です。イボットソンの事前の書面による承諾なしの利用、複製などは、全体一部分を問わず、損害賠償、著作権法の罰則の対象となります。この資料は、投資助言ではなく、情報提供のみを目的としたものです。いかなる投資の推奨・勧誘を行う、あるいは示唆するものではありません。また、掲載している情報は、イボットソンが信頼できると判断した資料に基づいていますが、その情報の正確性、完全性、適時性、および将来の市況の変動などを保証するものではありません。
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